SEM（検索エンジンマーケティング）とは
SEM「Search Engine Marketing」
SEMとは「Search Engine Marketing」の略称で検索エンジンから自社Webサイトへの訪問者を増やすためのマーケティング手法のことをいいます。検索エンジンを広告媒体として積極的に活用するマーケティング活動がSEMなのです。
検索エンジンのより上位に自社サイトが掲載されるようコンテンツを最適化する
(1)
SEO(Search
Engine Optimization：検索エンジン最適化)や、
(2)
グーグルアドワーズ等、検索キーワード連動型広告とも言われる有料リスティングサービスによる広告掲載などの手法があります。
（3）戦略的なホームページ制作。誘導したキーワードとページのコンテンツがマッチしていないと見に来たお客様が離れてしましますので、ランディングページの最適化が必要になります。
SEMの必要性
インターネットユーザーの8割以上が検索エンジンを日常的に利用しており（GVU 10th User Survey調査と2003年4月 Yahoo! Japan サーベイ）、インターネットトラフィック（アクセス数）の9割近くは検索エンジンから発生しています。（Georgia Institute of Technology調査）
あるE-コマース会社が2003 年8月に行ったリサーチによると「インターネットで商品やサービスを買うと仮定します。その場合、どのようにして購入しますか？」というアンケートをしたところ、37%の人が「検索エンジンで探して」と答え、「既に買ったことのあるショップで」（36%）よりも多いことが分かりました。
調査結果からも分かるように、オンラインショッピングで物を買うにも、記念日のレストランを予約してサービスを受けるにも、ちょっと調べ物をしたい時にも、どんなLife stage（ライフステージ）においても与える影響が極めて大きく検索エンジンはもう欠かせない存在になりました。
実際に集客のみならず、高い費用対効果（ROI)、ブランド認知効果など、SEM導入が企業サイトにもたらす効果は非常に大きく、CS（顧客満足度）においても高く評価されています。
SEMの現状〜広告媒体の進化と飛躍
検索エンジンマーケティング（SEM）手法が浸透するアメリカでは、検索エンジン連動型広告売り上げは、2005年で、インターネット広告全体の41%を占めています。それに比べ、バナー広告などのディスプレイ広告が34％、電子メールが2％でした。（米IAB調査）
日本の場合、電通総研の予測発表結果によると、2005年のインターネット広告費は前年比150％の2,722億円で、2009年には5,660億円にまで拡大するとみています。
その内訳はウェブ広告費（バナー広告・電子メール広告・リッチメディア広告・企画広告）が3,304億円、検索連動型広告が 1,292億円、コンテンツ連動型広告が139億円、電子メール広告が150億円、モバイル広告が775億円となっています。検索連動型広告やモバイル広告の成長率はウェブ広告を上回っています。
| 2005年 | 2006年 | 2007年 | 2008年 | 2009年 | |
| ウェブ広告 | 1,700 | 2,071 | 2,477 | 2,888 | 3,304 |
| 検索連動型広告 | 590 | 754 | 927 | 1,106 | 1,292 |
| コンテンツ連動型広告 | 13 | 25 | 45 | 80 | 139 |
| 電子メール広告 | 119 | 131 | 140 | 146 | 150 |
| モバイル広告 | 300 | 440 | 554 | 666 | 775 |
| 合計 | 2,722 | 3,422 | 4,142 | 4,885 | 5,660 |
こうした予測結果からでも分かるよう、日本でも検索エンジンマーケティング（SEM）はROI（費用対効果）の高いマーケティング手法として広告主の高い支持を得ており、この分野は成長を続けています。
検索キーワード連動型広告の場合はユーザーの関心、領域の多様化・細分化が明確になっていくことで、「特定多数」から「特定少数」へとシフトしています。そして、その「特定少数」をいかに積み上げ、「多数」にしていくかが、広告出稿側にとっての最重要課題となっています。
また、検索連動型広告とコンテンツ連動型広告の併用や、出稿キーワードの大幅な追加の必要性、下層ページへのSEO(LPO【ランディングページ最適化】)の実施など、検索エンジンマーケティング（SEM）で今起きているこうしたトレンドの背景には、マス・メディアからターゲット・メディアへシフトする｢時代の流れ｣「時代の変化」が考えられます。
| 広告媒体比較表（広告費の前年比の前年は2004年である） | |||||
| 分類 | 媒体 | 特徴 | 広告費 | メリット | デメリット |
| 印刷系 | 新聞 | 電波媒体のテレビやラジオと比較して、情報を再確認したり、切りぬいて残したりすることができる。→信頼性、保存性なども高い｡ | （前年比98.3％）↓ マイナス成長 |
冷静で論理的な深い理解に到達でき、反復して内容を確認できる。 | 識字率が低いとメディアとしての機能に限界がある。 |
| 報道や教養のためのメディアで、社会性、公共性があるイベントの訴求に向いている媒体｡ | |||||
| 発行部数も多く、非常に生活に密着している｡ | |||||
| 雑誌 | ４媒体の中で、雑誌は「自分で買う」という感覚が最も強い媒体｡ | （前年比99.4％）↓ マイナス成長 |
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| 雑誌は趣向・ターゲットによって違うため、一概には言えないが、必要な情報を探す際に重宝するものとして位置づけられている。 | |||||
| 新聞と同様保存性が高い | |||||
| 新聞のように毎日発行されるメディアではないため、速報性には欠ける。 | |||||
| 分類 | 媒体 | 特徴 | 広告費 | メリット | デメリット |
| 電波系 | ラジオ | 電波を使い、音声を不特定多数のために放送 | （前年比99.1％）↓ マイナス成長 |
読み書きを必要としない。 | 冷静で論理的な理解よりも「情緒的」「感情的」な反応を呼び起こす可能性があり、大衆動員・大衆操作の手段として利用されやすい。 |
| 場所をとらなく、携帯性が高い→移動帯（車など）で 聴取できる。 | 受信機さえあれば同一情報を多数の人間が制限なく利用できる。 | ||||
| 視覚が奪われない。 | |||||
| テレビ | 現実を映像と音で再現し、そのリアリティ感覚は他のメディアの追随を許さないとされている。 | （前年比99.9％）↓ マイナス成長 |
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| 日本全国の８割以上が毎日視聴している→メディアの中ではダントツに人気がある。 | |||||
| 分類 | 媒体 | 特徴 | 広告費 | メリット | デメリット |
| デジタル系 | インターネット | 広域性（グローバル）とスピード→個人が世界に向け、容易にかつ瞬時に情報の発信を行ったり、世界中の情報を収集することが可能 | （前年比154.8％）↑ プラス成長 |
デジタルにて情報伝達が正確かつ確実・迅速 | ネットワーク全体の管理者の存在しない、匿名性の高いなどの理由から、全幅の信頼を置けない。 |
| 双方向性→マスメディアとの一番大きい違いで、情報の一方的な受信ではなく、自分が発信者になれる。 | |||||
| 膨大な情報量。 | グローバル（時間と距離の制約を受けない） | ||||
| 時間の制約がない。 | 情報流通のコントロールが可能 | ||||
